今、環境に関する映画の自主上映会が、全国各地で草の根的に開かれている。テーマは原発問題や食、農業、生き物などさまざま。

しかし、いざ自分たちで上映会を開催したいと思っても、どこで映像を借りたらいいのか分からない。
そうした人たちに上映作品を貸出し、地域での上映会を応援する役割を担っているのが、毎年３月に東京・日比谷図書文化館で開催されている「グリーンイメージ国際環境映像祭」。

映像祭と言いながら、監督やプロデューサーだけではなく、被写体になった各地で活動する人や、その映像のテーマに関する専門家など、様々な人が多数参加するユニークな映像祭だ。

事務局長の尾立愛子さんは、環境の切り口が多様になっていくなかで、映像をきっかけに多様な人材が影響しあうプラットフォームとしての映像祭を目指す。

今月１２日、パリで開かれていた国連気候変動枠組み条約第２１回締約国（COP21）でパリ協定が採択された。

京都議定書が採択されてから１８年。世界中で猛威を振るい始めた気候変動の被害を抑える本格的な枠組みが動き出すことになる。

COPの会議は全会一致を原則とするため、一国でも反対すると議定書や協定の採択には至らない。

利害の一致しない先進国と途上国の深い溝が埋まらず、全会一致の原則のままでは、交渉成立は難しいという弱気の声も出ていた。

ではなぜ、パリ協定は成立にいたったのか。

そこには、市民、国連、ローマ法王の連携プレーがあった。

２０１５年１２月１１日農業で活躍する自然エネルギーシンポジウム無事終了しました。

年末にも係わらず全国から大勢かけつけいただき有り難うございました。

11月29日、横浜市南部市場で「市場deシネマ」を開催しました。

横浜南部市場の開場以来、約40年にわたって水産物仲卸会社の代表をしています。

ここ数年で取扱高が激減してしまった市場の将来を大変心配して来ました。