人口グラフを見ての通り、この数年はゆるやかな微減に近い状態ですが、今後は総数も、世界に占める比率もぐっと下がっていきます。日本語が通じるマーケット規模と英語の関係を段階的にみると
- 日本の市場が広がっている時は、母語だけでも成長する機会は多くの日本人に与えられていました。
- そして、日本の市場が横ばいという時代にあっては、成長を求めるなら海外に出る必要があり英語が必要でした。「成長しなくても今のままで満足」という人は日本語だけでもOKだったかもしれません。
- でも、これからは日本の市場は益々縮小していきます。その意味するところは、成長どころか現状維持ですら<普遍語>である英語を使わずしては難しいという厳しい現実です。
『日本語が亡びるとき』の著者である水村美苗は、文明が存続する限り、英語は<普遍語>となる可能性が限りなく高いと看破します。人口最大の国であり経済発展著しい中国と交易するために中国語を学ぶ人は増えていますが、インドと交易するときにまで中国語を使うことはないし、ロシアとビジネスをする場合に中国語を使う日がくるのを想像するのは難しい。「言葉というものはいったんここまで広く流通すると、雪だるま式にさらに広く流通してゆくものなのである。通じるがゆえに、多くの人が使い、多くの人が使うがゆえに、より通じるものになるからである」と水村は言います。英語はまさに世界語のデファクトスタンダードなのです。
2010年に楽天が英語を社内公用語にしたのは有名ですが、その後も多くの日本企業が英語を公用語にして会議や社内文書を英語に統一したり、一定レベルの英語水準を求めたりしています。
- ユニクロ:2012年から英語の公用語化
- 日産自動車:ルノー(仏)とのやりとりを英語
- ブリジストン:中期経営計画に英語の公用語化を明記
- ホンダ:2020年に目標に英語の公用語化(2015年に発表)
- 資生堂:2018年から英語の準公用語化
- シャープ:研究分野で英語を公用語化
- 三井住友銀行:全総合職社員、TOEIC800点以上
その他にもアサヒビール、三井不動産、三菱地所、三菱商事、日立製作所、武田薬品、ソフトバンク等々、あげると切りがありませんが、TOEICの基準点数以上の獲得を社員に推奨しています。企業の存続のために各社必死なのです。
企業という組織レベルだと、生徒には英語の必要性を感じにくいかもしれません。子どもにも人気のタレント山Pこと、山下智久(ジャニーズ)が実は英語が堪能であることをご存知でしょうか?彼は仕事で海外に行く度に、英語でコミュニケーションが取れないことを残念に思ったのがモチベーションになったそうです。
こちらが山Pが答えている記事。実際に英語を話している動画もご参考に